救命救急から慢性期まであらゆるニーズに対応するハイブリット型病院

独立行政法人 国立病院機構 北海道医療センター
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各診療科のご案内

診療科  リハビリテーション科

当科の対象疾患

リハビリテーション医療は基本的に疾患別で行われます。当院では脳血管疾患等、運動器、廃用症候群、呼吸器、心大血管疾患の5つの疾患別リハビリテーションとがん患者リハビリテーションを実施しています。各診療科から以下の対象でリハビリテーション依頼があります。

診療科 リハビリテーション対象
神経内科 パーキンソン関連疾患・重症筋無力症・多発性硬化症・筋萎縮性側索硬化症など神経難病、ギランバレー症候群・慢性炎症性脱髄性多発神経炎など神経疾患
循環器内科 急性心筋梗塞、狭心症、慢性心不全、下肢閉塞性動脈硬化症
消化器内科 肝胆膵・食道胃大腸癌、その他肝胆膵疾患・消化器系疾患による廃用症候群
呼吸器内科 慢性閉塞性肺疾患、肺癌、肺結核
腎臓内科 慢性腎不全・透析患者
リウマチ科 膠原病
糖尿病・脂質代謝内科 糖尿病の運動療法指導
救急科 救命後の早期訓練、誤嚥性肺炎、敗血症による廃用症候群
整形外科 脊椎・脊髄疾患の手術後、上下肢変性疾患の手術後、上下肢の外傷(骨折、靱帯断裂や半月板損傷など)の手術後、切断後の義肢装着訓練
脳神経外科 脳血管疾患(くも膜下出血・脳出血・脳梗塞)、外傷性脳損傷、カテーテル血管内治療後、痙攣重責発作
外科 腹部手術前後の呼吸理学療法、乳癌
呼吸器外科 胸部手術前後の呼吸理学療法
心臓血管外科 大動脈瘤・心臓弁膜症・CABGの手術後
皮膚科・形成外科 褥瘡・皮膚疾患等による廃用症候群
小児科 小児慢性疾患
耳鼻咽喉科 頭頸部癌、発声障害
泌尿器科 尿管結石、前立腺疾患
婦人科 子宮癌、卵巣癌

診療内容

理学療法(PT)
身体を動かすことで身体機能の改善を図ります。理学療法では、関節可動域の改善、筋力の増強、基本動作(寝返り・起き上がり・起立・歩行など)の練習・指導を行うことで機能の回復・維持・予防を行います。また手術後の離床や呼吸訓練、運動による心臓への負担のチェックなども行います。
作業療法(OT)
身体機能訓練、高次脳機能訓練、身辺処理などの日常生活動作訓練、家事動作訓練・職業復帰に向けての準備訓練など、主体的生活の獲得をめざした訓練を行います。また認知症など高次脳機能の検査なども行います。
言語療法(ST)
失語症や構音障害によってコミュニケーションに障害をもっている方に対する言語訓練・構音訓練や高次脳機能訓練を行います。
摂食機能療法
脳血管障害などによる摂食・嚥下障害に対して安全な経口摂取獲得のための嚥下機能訓練を看護師と連携して行います。

医学的根拠に基づいて機能回復や社会復帰を支援するため、リハビリテーション科専門医だけでなく各診療科担当医やコメディカルと合同カンファレンスを行います。合同カンファレンスでは、どの症状をどの程度まで、どのように、いつまでに良くするのか計画し、セラピストが運動機能、日常生活動作、言語機能や嚥下機能などの治療に当たります。
日程 カンファレンス
月曜 脳神経外科、精神科、地域包括ケア病棟
火曜 心臓血管外科、褥瘡、NST
水曜 整形外科、救急科、地域包括ケア病棟、緩和ケア
木曜 神経内科(第1・3週)
金曜 呼吸器内科
現在脳血管疾患等50.3%、運動器21.3%、廃用症候群13.1%、呼吸器8.4%、心大血管疾患6.3%、がん患者0.6%の割合でリハビリテーション医療を提供しています。

スタッフ

職名 氏名 認定
リハビリテーション科医長 松尾 雄一郎 日本リハビリテーション医学会専門医・指導医
日本神経学会専門医・指導医
日本臨床神経生理学会専門医
理学療法士長 佐伯 一成
運動療法主任 小原 登
作業療法主任 連川 恵
理学療法士 合計15名 3学会合同呼吸療法認定士(4名)
認定理学療法士(呼吸)(2名)
呼吸ケア指導士(1名)
日本糖尿病療養指導士(3名)
心臓リハビリテーション指導士(1名)
がんのリハビリテーション研修修了(6名)
リンパ浮腫指導技能者養成講座修了(1名)
福祉住環境コーディネーター(3名)
介護福祉士(1名)
介護支援専門員(1名)
作業療法士 合計6名 3学会合同呼吸療法認定士(1名)
認定作業療法士(1名)
がんのリハビリテーション研修修了(3名)
福祉住環境コーディネーター(3名)
弾性ストッキング・コンダクター(1名)
言語聴覚士 合計4名 がんのリハビリテーション研修修了(1名)

地域医療機関へのメッセージ

全診療科からのリハビリテーション依頼に対応できるように、リハビリテーション科スタッフ数を増員し、北海道東北ブロックの国立病院機構では最大級の規模となりました。また当院では平成28年4月に地域包括ケア病棟を開設したことで、これまで以上に緊急時の受け入れから在宅・生活復帰まで看護部や地域医療連携室と協力しながら支援します。