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国立病院機構 東京病院

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外来診療予約センター

Tel.042-491-2181

喘息・アレルギー・リウマチセンター

検査

1.アレルギー科

1)血液検査

①血算:白血球数(感染の有無など)、赤血球数(貧血の有無)などを調べるとともに白血球の分類で好酸球が多いときは喘息などのアレルギー疾患の合併を疑います。難治性喘息で、好酸球数が高値の場合は、新しい抗体製剤であるメポリズマブ(ヌーカラ®)の使用適応となりえます。

②非特異的IgE抗体測定(RIST法):免疫グロブリンのひとつであるIgEは全般的なアレルギー体質を持つ方で上昇します。

③特異的IgE抗体測定(RAST法など):ハウスダスト(室内塵)、ダニ、スギやヒノキなどの花粉、真菌(カビ)、動物の毛やふけ、食物など、特定のアレルゲン(アレルギーを起こす物質)に身体が反応するかどうか測定します。難治性喘息で、ハウスダスト(ダニ)などにアレルギーがある場合は、抗体製剤であるオマリズマブ(ゾレア®)の使用適応となりえます。ゾレア®は皮下注射により投与しますが、その投与量はIgEの値と体重によって決まります。

2)皮膚テスト

 アレルゲン(アレルギーを起こす物質)のエキスを直接皮膚に注射したり(皮内テスト)滴下して引っ掻いたり(プリックテスト)して、反応する(赤く腫れる)かどうか観察します。血液でのRAST法より敏感な検査とされています。

3)呼気中一酸化窒素(FeNO)測定

 普通に呼吸している時の呼気の中の一酸化窒素(NO)の量を測定します。喘息の患者さんで高く、とくに喘息のコントロール状態が悪くなると上昇します。

4)呼吸機能検査

 ゆっくり呼吸するときの肺活量などの検査や、思い切り息を吐くときの呼吸の測定は喘息だけでなく、呼吸器疾患全般の診断に役立ちます。深く息を吸って一気に吐き出した空気量(これを努力性肺活量といいます)に対し、最初の1秒間で吐き出した量(1秒量)の割合を1秒率と言います。1秒率は70%以上が正常ですが、低下している場合は閉塞性換気障害(気管支が狭くなっているために起こる呼吸機能障害)が疑われます。閉塞性換気障害には、気管支喘息や慢性閉塞性肺疾患(COPD)などがあります。ピークフローとは、十分に息を吸った状態から、できるだけ速く息を吐くときに生じる最大の気流速度です。ピークフローメーターにより手軽に測定することができ、自分の喘息の状態が数字となってでてくるため、自己管理の上で役に立ちます。

5)気道抵抗

 モストグラフという機器により、安静の呼吸をしながら、空気の通り道が狭くなっているかどうか検査することができます。喘息やCOPDなどで呼吸抵抗は高くなります。

6)気道過敏性検査

 健康な人なら反応しないような弱い刺激に対して、気管支が敏感に反応して狭くなることを気道過敏性があると言います。気管支喘息は気道過敏性を認めることが特徴で、アストグラフという装置を用いて検査します。その方法としては、メサコリンという気管支の収縮を誘発する薬剤を、薄い濃度から段階的に濃い濃度まで吸入しながら、連続的に呼吸抵抗を測定します。呼吸抵抗が上昇し始める時点までに吸入した薬剤の蓄積量により、気管支の過敏性を判定します。検査時間は30~40分です。

7)気道可逆性試験

 気道可逆性試験は、気道が狭くなっていても、気管支拡張薬を吸入すると気道が本来の健康な状態に戻るかどうかを見ています。まず、通常の呼吸機能検査を行い、ベネトリンという気管支拡張薬をネブライザーで2分間くらい吸入し、20分経過したら、もう1度呼吸機能を検査します。1秒量が、吸入前に比べて12%かつ200mL以上の増加があれば、気道可逆性があると言い、気管支喘息が強く疑われます。ただし、喘息であっても、その基準まで及ばない場合もあります。

2.リウマチ科

1)血液検査

 一般検査に加え、リウマチ膠原病特有の項目を検査します。その主な項目は、自己抗体(その存在は、免疫の異常を示しています)・合併肺病変の有無に関する項目・既感染に関する検査(潜在性感染症の有無をチェックします。治療に際して当該感染症を惹起させないためです。)

2)画像検査

 リウマチ科では免疫抑制剤を用いることが多いため、潜在性(隠れている)感染に対するチェックが極めて重要です。潜在性感染を発症させてはならないからです。主に胸部感染症に関する画像検査を実施します。 また、リウマチ膠原病治療においては骨粗鬆症対策が極めて重要です。適宜、骨密度を測定することにより、骨粗鬆症による有害事象(病的骨折)を抑制したいと思います。

3)その他

 リウマチ科では、今後の診療(診断や治療)の発展に有用と思われる臨床研究において患者さんの検体(血液・尿等)を用いた研究を展開する予定です。 展開に際しては、倫理審査委員会へ諮ったのち、患者さんへの周知/参加拒否機会の提示を経て遂行されることになります。当該研究に際して患者さんへのご負担は皆無である場合が大部分であると思われますが、若干のご負担(追加採血等)があり得る場合には、その旨お伝えし、ご判断を仰ぐことになります。

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